経営者

SWOT分析だけじゃない自社の強みが客観的に分析できない時の考え方

こんにちは。

ウィル・スキル・アソシエイト株式会社 前原です。

組織の環境分析や自己分析をするとき、よく使われるツールとして SWOT分析(*)があリます。「強み」「弱み」「機会」「脅威」の4つに分けて考えるもので、SWOT分析を使われている方も多いかと思います。

しかし、分類で洗い出しはできものの、それが客観的に整理できているかどうか、迷われている方もいるのではないでしょうか。

そこで今回は、「強み」をより客観的に掘り下げることのできるVRIO(ブリオ)分析をご紹介したいと思います。

(*)SWOT分析 参考記事

・【活用例付き】経営で絶対に使われるSWOT分析とは

・環境分析はSWOT分析だけでは不十分?

VRIO分析とは

VRIO分析は、主に企業の資源や能力に基づいた競争優位の持続性を考える分析フレームワークです。企業がどのような経営資源を持ち、それをいかに活用する能力があるのかを、以下の4つの切り口で分析していく考え方です。

1.Value(価値)
2.Rarity(希少性)
3.Inimitability(模倣可能性)
4.Organization(組織)

上記の4つを満たしている場合、競争優位性を継続して保つことができると考えることができます。

では具体的に見ていきましょう。

1.Value(価値)

まず価値を考えます。

「顧客にとってどのような価値があるのか」。

企業の場合は経営資源、個人の場合は能力・スキルの強みで置き換えて考えることができます。

2.Rarity(希少性)

2番目に希少性を考えます。

「他社が手に入れにくい、所持していないものかどうか」

希少性が濃ければ他企業により後発の市場参入を防ぐことができ、競争価値が高くなります。

個人の場合でも珍しい取得が難しい能力スキルの場合はアピールにつながります。

企業の場合は独自の高い生産・開発技術、個人の場合は取得が困難な資格などがいえます。

3.Inimitability(模倣可能性)

3番目に模倣可能性を考えます。

他社に真似をされにくいものかどうか

いかに希少価値がある良いものであっても、模倣が容易なものだと競合はすぐに真似をして、優位性を奪ってしまうため、模倣困難であることが重要です。

企業の場合は、特許、長年で培ったノウハウ、個人の場合は、言語など習得に時間のかかるスキルがいえます。

4.Organization(組織)

最後に組織です。

1〜3を持ち、継続的に有効に生かすことができる組織かどうかです。

経営資源を持っていても生かすことのできない組織では十分とはいえません。

個人で考える場合は、どういった組織で自身の能力を発揮できるかどうか。

もし現状ギャップがある場合でも、明確に分ければより高い目線でギャップを埋めるための動きが取りやすくなるかもしれません。

まとめ

SWOT分析で出た強みをより深掘って考えたものがVRIO分析です。
VRIO分析だけでは、弱みが出しにくいため、SWOT分析とともに行うと良いかと思います。

また、SWOT分析で強みは出せたものの、本当に客観的に考えられているか、確認する上でも有効なツールかと思いますので、ぜひ試してみてはいかがでしょうか。

Comments

comments

「マンガでわかるコンピタス」小冊子期間限定配布

組織不全を脱したい方へ


労働力不足が叫ばれる一方で、組織の事で悩まれる経営者・管理職の方が、増加する一方です。
「組織が機能しない…」

「社員の能力のばらつきが大きすぎる…」

「やったらできる!と言っても変わらない…」

このような悩みや課題が大きいとよく聞きます。

 

なんで組織の問題が起こるのか?


組織面の問題が起こるのは次の3つの要因から来ています。

1採用面の間違い


2育成面の充実が出来てない

3評価面の運用が弱い


 

このような組織的経営課題を解消するサービスが「コンピタス」というサービスとなります。

 

小冊子を期間限定100部無料発送致します。


 「よくある組織の問題を見てみたい」

「解決策を探している」

という方向けに今回マンガ小冊子を期間限定で100部無料発送させて頂きます。

お問合せフォームより「小冊子希望」と明記してお送り下さい。

 

是非御社の経営課題の解決のためにも小冊子をお読み頂き、少しでも解決に近づいて頂ければと思います。

 ※小冊子にはお得なプレゼント情報も掲載されています。裏面までしっかりお読み頂きご活用下さい。

小冊子を限定購読する

コメントを残す

*

このサイトはスパムを低減するために Akismet を使っています。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください