今注目される中小企業のＬＧＢＴへの
取り組みとは？
皆さん、こんにちは。ウィル・スキル・アソシエイトの漆澤です。
以前、弊社前原がご紹介したように、少子高齢化に伴う労働力不足等、さまざまな社会情勢の変化により、企業側も、多様な人材の採用をする必要があり、
ダイバーシティ志向が重要となってきました。大企業に限らず、中小企業は今、ダイバーシティへの取り組みが求められております。
ダイバーシティを日本語に訳すと、「多様性」となりますが、対象は、女性、障害者、外国人、ＬＧＢＴ等、多岐にわたります。
各対象の取り巻く状況が異なるため、取り組みの対象をどこにするのか優先順位がつけられないこともしばしばです。今回は、ダイバーシティの中でも、今注目されているＬＧＢＴへの取り組みに焦点を当てて行きたいと思います。
ＬＧＢＴとは何か？
ＬＧＢＴとは、レズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダーの頭文字を並べた性的マイノリティの総称です。
・Ｌ＝レズビアン（女性同性愛者）
・Ｇ＝ゲイ（男性同性愛者）
・Ｂ＝バイセクシュアル（両性愛者）
・Ｔ＝トランスジェンダー（生まれたときに法律的／社会的に割り当てられた性別に
とらわれない性別のあり方を持つ人）
参照HP）
NHKオンライン虹色-ＬＧＢＴ特設サイト
http://www.nhk.or.jp/heart-net/lgbt/about/index.html（最終検索日：2018年1月19日）
また、電通ダイバシティ・ラボの「ＬＧＢＴ調査２０１５」によると、ＬＧＢＴ は、日本の全人口の７．６パーセントの割合を占めると言われております。これは、よく言われるように、日本人のＡＢ 型の人や左利きの人と同じ割合になります。
ここで質問です。
皆さんの職場には、「ＬＧＢＴはいるでしょうか？」
『いない』と認識にしている方が多いと思います。
では、「左利きやＡＢ型の人はいるでしょうか？」
この質問になると、『いる』と認識している方が多くなると思います。つまり、みなさんが認識されていないだけで、全人口の割合だけ見ると、みなさんの職場にも、ＬＧＢＴがいる可能性が高いと言えます。
ＬＧＢＴにとって、働きやすい会社とは、どのようなものなのか？
ＬＧＢＴにとって働きやすい会社とは、ＬＧＢＴが自分らしく働くことができる会社ではないかと思います。
例えば、ＬＧＢＴに対し先進的に取り組んでいると言われている日本ＩＢＭでは、従業員に対して、ＬＧＢＴを知るためのイベントやワークショップを開いていることに加え、同性パートナーを配偶者と同等の扱いとし、配偶者と同等の福利厚生が受けられるような制度を構築しております。
日本ＩＢＭのように社内の環境や制度が整ってくれば、ＬＧＢＴは自分らしく働くことができるため、ＬＧＢＴにとって働きやすいと会社であると思うかもしれません。
しかしながら、中小企業では、日本ＩＢＭのようなＬＧＢＴへの取り組みを実施するのは、体力的に難しいのが現状です。
まず何から始めればよいのでしょうか？
私が思うに、ＬＧＢＴへの取り組みで一番最初に必要なことは、「ＬＧＢＴを知ること」だと思います。ＬＧＢＴを正確に知る機会が、日本にはないに等しく、知る機会がないがゆえに、ＬＧＢＴが正しく認識されていないことが多いのが現状です。また、ＬＧＢＴ同士でも、例えば、レズビアンがトランスジェンダーを正しく認識していない、ゲイがバイセクシャルを正しく認識していないというケースも多々あるようです。かくゆう私もこの記事を書くまで、正しく知っているとは言えませんでした。
人間は知らないもの、馴染みがないものに対し、嫌悪感を示す生き物であると言われています。したがって、まずは、従業員に対し、ＬＧＢＴがどのような人々なのか、研修やワークショップで知る機会を与えることにより、ＬＧＢＴへの見方が変わり、偏見や差別も少なくなるのではないか、と考えます。
また、知ることにより、ＬＧＢＴへの言動や行動も、よりＬＧＢＴに配慮したものになるため、ＬＧＢＴにとって働きやすい環境が実現していくのではないか、と思います。
最後になりますが、まず「ＬＧＢＴを知ること」がＬＧＢＴへの取り組みの第一歩です。知る機会を与えてもらうのではなく、まずご自身が知る努力をされるのはいかがでしょうか。もしかすると、ＬＧＢＴへの見方が、１８０度変わるかもしれません
